全国Q地図で独自に公開している地図を紹介します。
各種地理情報(全国◯◯マップなど)
行政機関などが整備した各種情報をベクトルタイル形式に加工して公開しているものです。
| 名称 (リンク) | 原データ | 時点 | 公開 年月日 | 備考 |
| 全国道路構造物マップシリーズ | 国土交通省 | 2018年度 | 2021. 3.21 | ・全国の橋梁、トンネル、シェッド、大型カルバート、横断歩道橋、門型標識等の名称など各種情報が確認できる。 ・詳細ページ |
| 全国農業用ため池マップ | 農林水産省 | 2020年9月 | 2020. 11.29 | ・全国の農業用ため池の名称など各種情報が確認できる。 ・詳細ページ |
| 全国バス停留所マップ | 国土数値情報 | 2010年度 | 2021. 1.30 | ・全国のバス停留所の名称などが確認できる。 ・詳細ページ |
| 明治期の国道 | 明治期における国道（明治国道）の比定路線および経過地のKMLデータセット(japan-road-jp) | 明治時代 | 2021. 4.11 | ・明治時代の国道のルートが確認できる。 |
| 五街道 | 五街道GPX・五街道KML・五街道SHP： GISに表示可能な五街道の数値データ・データセット(japan-road-jp) | 江戸時代 | 2021. 4.17 | ・江戸時代の五街道のルートが確認できる。 |
| 全国アメダスマップ | 気象庁webサイト | 2020年8月19日 | 2020. 9.21 | ・全国のアメダスの場所が確認できる。 ・位置は経緯度0.1分単位の情報につき、最大150m程度の誤差がある。 |
| 熊本鉄道管理局管内トンネルマップ | 「昭和30年度 熊本地方鉄道統計年報」（日本国有鉄道 熊本鉄道管理局、昭和32年1月25日発行）掲載の「ずい道表」を地形図と照らし合わせて位置を特定したもの | 1955年度 | 2021. 6.26 | ・熊本県内を中心とした旧国鉄路線（矢部線(廃線)、豊肥本線、三角線、鹿児島本線(現・肥薩おれんじ鉄道)、肥薩線）のトンネルの名前と延長、建設年月が確認できる。 |
国土地理院・陸地測量部等作成図
（紹介文作成中。地図は、全国Q地図(地図ページ)にアクセスし、「全国Q地図」フォルダ内の各レイヤーを選択して閲覧できます。 ）
都市計画基図等（自治体作成の地形図）
自治体が作成する1:25,000より大縮尺の地形図には、自治体によって以下のような様々な名称が付けられています。
- 都市計画基本図
- 都市計画基図(国土地理院の呼び方)
- 都市計画図
- 国土基本図
- 現況平面図
- 数値地形図
- 地形図
- 現況図
- 平面図
- 全図
- 白図
名前は様々ですが、図式や特徴はどの自治体もおおむね同じですので、ここでは都市計画基図等と呼ぶことにします。
特徴
- 作成主体は主に市町村であるが、一部の都道府県で作成している場合がある（東京都、三重県、沖縄県など）。
- 縮尺は1:2,500が多いが、都市部では1:1,000、山間部などでは1:5,000、1:10,000で作成している自治体もある。1:2,500で測量している自治体でも、これらを縮小編集して1:10,000や1市町村を1面でカバーできる縮尺の図面を作成している場合がある。
- 図式は、公共測量標準図式(作業規程の準則 付録7)による場合が多いが、独自に記号を追加している自治体もある。
- いつどの自治体が作成したかは、国土地理院の公共測量実施状況のページで検索できる（測量種別が「数値図化」「数値図化（同時調整含む）」「修正測量」「既成図数値化」「写測図化」「写測修正」となっているものが、地形図の作成関係）。また、国土地理院の地図・空中写真閲覧サービスでもサムネイルが閲覧できる(「公共測量地図」にチェックを入れて検索を)。
- 公開・販売状況は自治体によって様々で、GISの背景図としてweb公開している自治体、webサイトにオープンデータとしてDMやPDFファイルを公開している自治体、窓口で紙の図面を販売している自治体、特に何もweb上に案内がない自治体など様々。
全国Q地図で公開している地図
全国Q地図では、
- 図面のPDFやDMをweb上で公開している九州内の自治体(原則全て)
- 都道府県単位で図面を作成している自治体(データが入手でき、かつ測量法に基づく承認が得られる場合)
- 図面のPDFやDMをweb上で公開している九州外の政令市(一部のみ)
を中心に地図タイルを作成し、公開を行っています。
（一覧は作成中です。地図は、全国Q地図(地図ページ)にアクセスし、「全国Q地図」フォルダ内の各レイヤーを選択して閲覧できます。）
国土交通省作成図（砂防事業用地形図）
（紹介文作成中。地図は、全国Q地図(地図ページ)にアクセスし、「全国Q地図」フォルダ内の各レイヤーを選択して閲覧できます。 ）
森林の地図（森林基本図など）
森林管理の目的で作成される地形図には、主に民有林区域を対象に都道府県が作成する「森林基本図」と国有林区域を対象に林野庁が作成する「基本図」があります。
また、これらの基本図を基に各種情報を記載した「森林計画図」(民有林)、「国有林野施業実施計画図」が作成されています。
森林基本図（都道府県作成の民有林を中心とした地形図）
特徴
- 縮尺1:5,000
- 等高線間隔10m（一部例外あり）
- 作成年代は都道府県によって異なり、古い年代に作成されたものを現在でも使用している都道府県、公共測量として近年再作成した都道府県、NTT空間情報など民間の地図データを使用して近年再作成した都道府県などがある。
- 民有林のエリアのみを作成している都道府県と、全域を作成している都道府県がある。
- 国土地理院地形図には記載がない谷の名前が多数載っている場合がある。
全国Q地図で公開している地図
全国Q地図では、森林基本図をWeb上で公開している都道府県を対象に、地図タイルを作成し、公開しています（今後、対象を順次拡大予定）。
| 名称(リンク) | 縮尺 | 測量年 | 計画機関 | 作業機関 | 備考 |
| 和歌山県 森林基本図 | 1:5,000 | H23撮影 H26修正 | 和歌山県 | (株)かんこう | ・全国Q地図での公開に当たっては、測量法に基づく複製承認を得ている（R2.9.28林第08310008号 ）。 ・図面は和歌山県webサイトで公開されている。 ・凡例(PDF)(公共測量標準図式より記号の数が限定されている) ・国土地理院地形図には記載がない谷の名前が多数載っている。 |
| 佐賀県森林基本図 | 1:5,000 | 1999年度まで | 佐賀県 | 不明 | ・全国Q地図での公開に当たっては、測量法に基づく複製承認を得ている。 |
| 熊本県森林基本図 | 1:5,000 | 2016年度まで | 熊本県 | 不明 | ・全国Q地図での公開に当たっては、測量法に基づく複製承認を得ている。 |
| 宮崎県森林基本図 | 1:5,000 | 昭和30～40年代 | 宮崎県 | 不明 | ・全国Q地図での公開に当たっては、測量法に基づく複製承認を得ている。 |
上記以外の都道府県の森林基本図を入手したい場合には、各都道府県の林業部局に申請してください（「〇〇県 森林基本図」などで検索し、各都道府県の申請案内のページを確認のこと）。
なお、森林GISのベースマップとして森林基本図をweb公開している都道府県も一部あります（山口県森林情報システム、ふくしま森まっぷなど）。
基本図（林野庁が作成した国有林対象の地形図）
特徴
- 縮尺1:5,000
- 等高線間隔10m
- 2020～2021年から、後述の国有林野施業実施計画図とともに全国の図面がPDFで各森林管理局webサイトで公開されるようになった。
全国Q地図で公開している地図
全国Q地図では、北アルプスの富山県側に当たる神通川地域の基本図を試験的に公開しています（現在のところ、範囲を拡大する予定はありません）。
| 名称(リンク) | 縮尺 | 測量年 | 計画機関 | 作業機関 | 備考 |
| 基本図(神通川) | 1:5,000 | おおむねS30～S40年代(図による) | 林野庁 | 国際航業(株)など | ・標高の(絶対値の)精度は低い(航空レーザー測量成果との比較) |
国有林野施業実施計画図（林野庁が作成した国有林対象の計画図）
特徴
- 縮尺1:20,000（一部例外あり）
- 等高線間隔20m
- 2020～2021年から、前述の基本図とともに、全国の図面がPDFで各森林管理局webサイトで公開されるようになった。
- 森林管理局によって異なるが、地形図に記載されていない谷の名前などが多数載っている場合がある（中国四国局など）。
全国Q地図で公開している地図
全国Q地図では、白山付近の図面を試験的に公開しています（現在のところ、範囲を拡大する予定はありません）。
| 名称(リンク) | 縮尺 | 測量年 | 作成者 | 作業機関 | 備考 |
| 加賀森林計画区国有林野施業実施計画図(全6片のうち3片) | 1:20,000 | H28年度 | 石川森林管理局 | – | ・詳細な地名に加え、登山ルートの名称、所要時間も記載されている。 |
測量法に係る手続について
基本測量成果（国土地理院、地理調査所、陸地測量部発行の地図）、公共測量成果（自治体発行の地図）の複製に当たっては、測量法に基づく複製承認を受ける必要があり、Q地図タイルはこの承認を受けて複製しています。
なお、以下の地図については、測量法に係る手続が不要であることを確認しています。
・スタンフォード大学の公開している地形図の利用に当たって、測量法に定める基本測量成果の使用・複製の手続は不要である旨、国土地理院に確認済みです。
・佐賀県立図書館データベースの「米国陸軍撮影空中写真による地形図」は、測量法に定める公共測量成果には該当せず、使用・複製に当たって測量法に基づく手続は不要である旨、佐賀県立図書館を通じて佐賀県土地対策課及び国土地理院に確認済みです。
・5万分1迅速測図「小倉近傍」、「福岡近傍」は、国土地理院が原本を保有していないため、測量法に定める測量成果の使用・複製の手続は不要である旨、国土地理院に確認済みです。
・2.5千分1中津市基本図、1万分1中津都市計画図は、 測量法に定める測量成果の使用・複製の手続は不要である旨、中津市に確認済みです。